「周りが採用動画を作り始めたけれど、うちも必要なのだろうか」「安くない投資だから、費用対効果に納得してから決めたい」。

そう悩む中小企業の経営者や人事担当者は少なくありません。実際、格好いいだけの動画を作り、結局1人も採用できずに終わる会社もあります。大切なのは、制作費の高い・安いで判断せず、採用成果から逆算して費用対効果を捉えることです。

この記事では、相場感と予算設計の考え方、無名の中小企業こそ動画を作るべき理由、動画の効果を高める採用マーケティングの視点までを、現場のリアルからお伝えします。読み終えるころには、自社が動画に投資すべきかを判断できるはずです。

監修者

株式会社Revive代表
熊野拓人

21歳で起業後、営業支援・採用支援事業を展開。

伴走型採用支援サービス「あたりまえリクルーティング」を立ち上げ、これまで250社以上の採用支援に携わる。

2024年にはカーブアウトM&A（事業売却）を実施。現在は従業員1,000名規模の派遣会社にて経営企画部長・総務部長を兼任し、採用・組織づくり・人事制度設計を推進している。

採用支援会社としての現場経験と、事業会社の責任者としての実務経験の両面から、多くの成功と失敗を見てきた稀有なキャリアを持つ。

企業と個人がお互いを理解し、より良い出会いを実現する採用の在り方を追求している。

株式会社Revive代表
熊野拓人

21歳で起業後、営業支援・採用支援事業を展開。

伴走型採用支援サービス「あたりまえリクルーティング」を立ち上げ、これまで250社以上の採用支援に携わる。

採用支援会社としての現場経験と、事業会社の責任者としての実務経験の両面から、多くの成功と失敗を見てきた稀有なキャリアを持つ。

企業と個人がお互いを理解し、より良い出会いを実現する採用の在り方を追求している。

採用動画は本当に必要？費用対効果を高める3つのメリット

「周りが作っているから、うちも作った方が…」と迷う経営者や人事担当者は多くいます。決して安い投資ではありませんから、迷って当然です。結論をお伝えすると、採用動画は正しく使えば強力な武器になります。まずは動画が採用にもたらすメリットを、3つの視点から整理しましょう。

求人票では届かない社長と社員の人柄・雰囲気が伝わる

求人サイトの文字や、整った社員写真だけでは、どうしても伝わらないものがあります。それが「会社のリアルな空気感」です。

社長がどんなトーンで未来を語るのか、社員同士がどんな表情で言葉を交わしているのか。動画から滲み出る「人柄」や「雰囲気」は、求職者が「この人たちと一緒に働きたいか」を判断する最大の材料になります。文字は取り繕えても、動画に映る生身の人間が放つ空気感まで嘘はつけません。

だからこそ、飾らない社内のリアルをそのまま映すことに価値があります。整った言葉を並べるよりも、ありのままの姿を届ける方が、共感してくれる求職者の心に響くのです。

短時間でオフィスも仕事も人柄もまとめて伝えられる

今の求職者、特に若い世代は、長い文章をじっくり読むことに慣れていません。一方で動画なら、1分から1分半という短い時間の中に、膨大な情報を無理なく詰め込めます。

オフィスの様子、仕事の流れ、働く人のキャラクターまで、テキストではこぼれ落ちる情報も、動画ならストレスなく届けられます。何千文字ものテキストを読ませるよりも、1本の短い動画を見せる方が、自社のリアルは圧倒的に速く深く伝わります。

限られた時間で求職者の心を動かすうえで、動画がもつ情報量は大きな強みです。まず自社を知ってもらう入り口として、これほど効率のよい手段はなかなかありません。

合説から面接前まで採用のあらゆる場面で活用できる

採用動画は、ホームページに載せておくだけのものではありません。工夫しだいで、使い道はいくらでも広がります。

たとえば合同説明会のブースで流して足を止めてもらったり、一次面接の前に「雰囲気がよく分かるので事前に見ておいてください」とURLを候補者へ送ったり。あらかじめ動画で会社のリアルを理解してもらえば、「思っていた会社と違った」というミスマッチを大きく減らせます。

こうして動画は、採用プロセスのあらゆる場面で人事の代わりに自社をアピールしてくれます。一度作れば何度でも働いてくれる、頼れる相棒になってくれるはずです。

採用動画の費用対効果とは？予算相場と正しい捉え方

動画を作るとなると、まず気になるのが予算です。相場は40〜50万円ほどの実用プランから、300万円以上かける世界までさまざまあります。ただ「高いか安いか」という数字だけでは、本当の費用対効果は見えてきません。採用のリアルから逆算する考え方を整理します。

金額ではなく「採用できたか」で費用対効果は決まる

費用対効果を判断するとき、「いくらだから安い・高い」という金額だけで見るのはおすすめしません。

たとえば格安の業者に頼んで10万円で動画を作っても、ターゲットに響かず採用が0人なら、その10万円は丸ごと無駄になります。逆に50万円かけて自社にマッチした人が10人採れたら、1人あたりのコストはわずか5万円です。大切なのは金額そのものではなく、「目的である良い採用ができたか」という視点です。

同じ50万円でも、成果が出れば安い投資になり、出なければ高い買い物になります。金額の大小ではなく、採用という結果から逆算して考えることが欠かせません。

動画単体ではなく「年間採用費」の枠から予算を考える

動画の予算は、制作費単体で見るのではなく、会社全体の「年間採用費」という大きな枠の中で捉えるのが正解です。

いまは中途採用1人に80万〜100万円、人材紹介会社を経由すれば年収の30〜35%ほどの手数料がかかります。年間10人の採用を目指すなら、全体予算は800万〜1000万円ほど。その大きな塊の中から「動画にいくら割けるか」を考えます。採用人数が多いほど、動画の制作コストは1人あたりに分散されて薄まります。

逆に「今年は1人だけ」という状況なら、動画に大金を投じるより求人広告費へ回す方が効率的な場合もあります。自社の採用人数と全体予算のバランスを見極めることが大切です。

高額動画の使い回しより、身の丈予算で更新する方がいい

制作会社の「一度作れば3年は資産として使えます」という営業トークには、少し違和感を覚えます。

成長している中小企業ほど、半年も経てば会社の状況も、組織の課題も、求める人物像も変わっていきます。3年前の古い姿を映した動画を使い続けるのは、求職者に対して不誠実ですし、ミスマッチの原因にもなりかねません。何百万円もの高額動画を長く使い回すより、身の丈に合った予算で始めて更新する方が現実的です。

たとえば50万円ほどでスタートし、半年から1年のスパンで会社の成長に合わせてブラッシュアップしていく。その方が、いまの自社のリアルを正確に発信し続けられます。

なぜ中小企業こそ、今すぐ採用動画を作るべきなのか

「うちは大企業のような知名度も予算もないから、動画なんて贅沢品だ」。そう考える中小企業の経営者にこそ、採用動画は必要だとお伝えしたいです。知られていない会社は、自ら声を上げて発信しなければ、存在していないのと同じになってしまうからです。

そもそも「何の会社か知られていない」壁があるから

中小企業の採用が苦戦する最大の理由は、待遇や条件の悪さ以前に「そもそも求職者に知られていないこと」にあります。

求人を見つけてもらっても、何をしている会社かイメージが湧かなければ、応募にはつながりません。正体の分からない会社に、わざわざ飛び込む人はいないからです。だからこそ中小企業は、動画で「どんな想いで、どんな事業をし、どんな人が働いているか」を自ら開示する必要があります。

動画という武器で認知の壁を壊し、会社の透明性を高めること。これが、大企業に負けない中小企業の採用マーケティングの第一歩になります。

社員がそこで働き続ける理由こそが「強み」だから

「うちは3K（きつい・汚い・危険）の現場だし、自慢できるオフィスも強みもない」と自虐的に笑う経営者もいます。でも、本当に強みはないのでしょうか。

厳しい環境であっても、いまあなたの会社で働き続けている社員が一人でもいるなら、そこには必ず「その人がそこで働く理由」があります。「社長が人間臭くて好き」「不器用だけれど温かい仲間がいる」。それこそが、他社には真似できないあなたの会社の立派な強みです。

ないものを良く見せるための嘘の動画は必要ありません。いまある泥臭いリアルや、社員が頑張る本当の理由をそのまま切り取れば、それに共感してくれる人は必ず現れます。

動画を作っても応募は増えない？採用マーケティングでの役割

「素晴らしい採用動画が完成した」と喜んでYouTubeにアップしても、それだけでは応募は1件も増えません。まだ誰も、その動画の存在を知らないからです。ここでは採用を一つのマーケティング活動として捉え、動画が本当に効く場面を整理します。

まず「知ってもらう」導線がなければ動画は見られない

人がモノを選び、行動を起こすまでには「認知→興味・関心→比較検討→応募」という流れ（ファンネル）があります。採用動画が最も力を発揮するのは、この中の「興味・関心」や「比較検討」のフェーズです。

つまり、自社をなんとなく知っている人が動画を見て、「面白そうな会社だ」「ここで働いてみたい」と確信に変わる場面で効いてきます。裏を返せば、最初の「認知」の仕組みがなければ、どれだけ良い動画も宝の持ち腐れになります。

動画を見てもらうためのYouTube広告やSNS運用といった「認知」の施策とセットにして、初めて動画の費用対効果は最大化します。作る前に「どう届けるか」まで考えておきましょう。

制作会社は「映像の綺麗さ」より「マーケの強さ」で選ぶ

これから採用動画の制作会社を選ぶなら、デザインや映像の綺麗さだけで決めないでください。

「どんな動画を作りたいですか」とだけ聞いてくる会社ではなく、「いまの採用課題は何ですか」「全体の採用予算は」「作った動画をどう求職者に届けますか」と、マーケティングの視点から一緒に伴走してくれる会社を選ぶべきです。作ること自体が目的になった瞬間、せっかくの予算は無駄になってしまいます。

大切なのは、動画で「良い人を採用する」というゴールを共有できるかどうかです。同じ目線で考えてくれるパートナー選びが、そのまま費用対効果を左右します。

まとめ｜費用対効果を活かすのは「全部やる」という姿勢

ここまで採用動画のメリットや費用対効果についてお伝えしてきましたが、最後に一番大切にしている考え方に触れさせてください。採用活動は、単に人を集めるテクニックではありません。

自社の強みを整理し、動画や言葉で世の中へ発信し、共感してくれた仲間を迎え入れる。そのプロセスそのものが、会社を創る活動です。「これさえやれば100点」という魔法の正解はありません。

求人広告を出し、動画を磨き、SNSを動かし、面接の設計を見直す。費用対効果を本当に活かせるのは、こうした一つひとつを泥臭く積み重ねる姿勢です。格好つけた動画ではなく、人が採れる仕組みを、いまできることから全部やっていきましょう。

【「自社の強みが分からない」「採用動画をどう活用すべきか悩んでいる」そんな経営者・人事責任者の方へ】

株式会社Reviveでは、単なる動画制作にとどまらず、貴社の魅力設計から採用費全体の予算配分、応募導線の構築までをトータルでサポートする「採用マーケティング支援」を行っています。

「結局、採用って会社づくりですよね」という想いに共感いただける方は、まずは公式LINEまたは無料相談から、現場のリアルなお悩みをお聞かせください。一緒に、やれることを全部やってみませんか。

採用動画の費用対効果は本当にある？相場感と採用成果から逆算する予算設計の考え方

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